米国のビッグテックを表す時には、GAFAやFAANG（Facebook、Apple、Amazon、Netflix、Google）が使われる。中国のビッグテックを表す時にもBAT（Baidu、Alibaba、Tencent）が使われる。しかし、中国のビッグテックを表す言葉は常に変わり続けてきたとCEO来信が報じた。
黎明期の「4大企業」と「インターネット7雄」
中国のビッグテックを表す言葉BAT。百度（バイドゥ、アリババ、テンセント）の3社を表す言葉だ。
しかし、2000年前後、PCをベースにしたインターネットが普及をし、その頃、使われたのは「4大企業」と言い方だ。その内容は、新浪（シンラン）、捜狐（ソーフー）、網易（ワンイー、ネットイース）、騰訊（タンシュン、テンセント）の4社だった。
2010年頃になると、捜狐の創業者、張朝陽が語った言葉「中国のネット業界は、7巨頭による競争だ」という言葉が有名になり、「インターネット7雄」という言葉が広まった。4大企業に加えて、百度、アリババ、盛大（シェンダー）が入っている。
三国志になぞらえられたBAT
2012年に、侯青林という作家が「インターネット三国殺」というノンフィクションを出版した。これは、百度、アリババ、テンセントの3社に焦点をあてて、それを三国志の魏呉蜀になぞらえて、3社の成立過程から競争、三足鼎立に至るプロセスを描いたものだ。このノンフィクションが非常に人気となり、それ以来、ネットを中心にBATという略号が使われるようになった。
▲2021年に出版された「インターネット三国殺」。百度、テンセント、アリババの成立過程を描いたノンフィクション。この本からBATという言葉が生まれた。
BATの次に使われたTALBE、TMD
2014年になると、メディアはTABLEという言葉を使うようになる。BATに加えて、Lは小米（シャオミ）。創業者の雷軍（レイ・ジュン）のイニシャルだ。Eは奇虎360で、3を裏返しにしたEで代表されている。
しかし、この言い方は長続きしなかった。続々と新しい世代の企業が頭角を表してきたからだ。そこで新世代のテック企業としてTMDが使われるようになった。Tは今日頭条（トウティアオ）のバイトダンス、Mは美団（メイトワン）、Dは滴滴（ディディ）だ。
2016年11月に、TMDの創業者３人は、烏鎮で開催された世界インターネット大会の閉会後、近くの喫茶店でお茶をし、3時間半にわたって意見を交換した。中国ではキーマンが食事をして、それをメディアに公開するということは、強い提携関係を作っていくというアピールになる。これ以来、BATを脅かす存在として、TMDという言葉がよく使われるようになる。
▲TMDを強く印象づけたお茶会。左から美団、バイトダンス、滴滴の創業者。
AT2強時代を象徴した東興飯局とダボス会議
2017年に、美団の創業者、王興（ワン・シン）は、メディア「財経」の取材を受け、こう尋ねられた。「美団はBAT級の企業に成長できるでしょうか？」。その質問に王興は、こう答えた。「BATがビッグテックを表す言葉だとはもはや思っていません。美団はA、Tと同規模のビッグテックになることを目指してします」。
つまり、BATのうちの百度はすでに脱落をしていて、ATの2強時代になっていると王興は捉えているということだ。
その年の、世界インターネット大会の期間中、有名な「東興飯局」と呼ばれる食事会が開催された。EC「京東」（ジンドン）の創業者、劉強東（リュウ・チャンドン）と、美団の創業者、王興の2人が幹事となっている食事会で、メンバーはテンセントの創業者、馬化騰（マー・ホワタン、ポニー・マー）を中心としたテンセント系列の経営者、投資家が出席をした。
さらに、翌2018年1月には、ダボス会議に出席したアリババの創業者、馬雲（マー・ユイン、ジャック・マー）は、世界各国の政治リーダー、ビル・ゲイツなどの国際的な著名人を招いて「中国文化」と題した食事会を開催した。
この2つの食事会で、AT2強時代になったことが印象づけられた。
▲中国で最も有名な食事会「東興飯局」。テンセントのポニー・マーを中心に、テンセントが出資している企業トップ、投資家などが勢揃いをした食事会。バイトダンス、シャオミ、美団、京東、滴滴、快手などのCEOが出席した。
▲2018年1月に、ダボス会議に出席したジャック・マーは、各国の著名人を招いて「中国文化」と題した食事会を開催した。
続いて使われたATM、HAT
2018年、小米と美団が香港市場に上場すると、ATMという言葉が使われるようになった。ATに加えて、Mは小米、美団、螞蟻金服（マーイー、アントフィナンシャル）のいずれかだというもの。
2019年5月に、美団の創業者、王興は、SNSで「HAT（ファーウェイ、アリババ、テンセント）がBATに置き換わる時がやってきた。ファーウェイは間違いなく中国屈指のテクノロジー企業であり、メディアはBATの代わりにHATを使うべきだ」と発言をし、注目された。それ以来、HATという言葉がよく使われるようになった。
しかし、ファーウェイは、米国のさまざまな規制により、事業の成長が大きく制限されることなった。通信機器などのtoB事業は以前と変わらず好調であるものの、スマートフォンなどのtoC事業は大きく売り上げを落としている。
そろそろHATに変わる言葉が必要な時代になっているが、まだこれといって広く使われる言葉はないようだ。
この20年、米国ではGAFAがテック業界のリーダー的存在であり続けてきた。しかし、中国では呼ばれ方が刻々と変わっていく。最初から入り続けたのはテンセント1社だけだ。
