若者のスーパー離れが目立つようになっている。コロナ禍をきっかけに、食料品、日用品は買いに行くものではなく、届けてもらうものになりつつある。小規模スーパーは、デリバリー専門のダークストアに転換するところも現れていると深燃財経が報じた。
買い物に行かなくなっている若者
ある週末の昼、90后（90年代生まれ、20代）の小雨さんの家に、友人がきて、一緒に食事をとることになっていた。9時半に起きた小雨さんは、着替えてスーパーに行く時間を考えて、結局、デリバリーサービスを使い、近所のスーパーから野菜や肉、果物、飲料などを届けてもらった。29分で配達してくれるという。
若者はどんどんスーパーや菜市場に行かなくなっている。スーパーも、セールを開催している時を除けば、来店客はどんどん減っている。若者がスーパーに行かなくなっている。
トップ100社のうち62社が減収のスーパー業界
その影響でスーパーの業績も低下をしている。ユーロモニターの統計によると、中国のスーパーの市場規模は3兆元を超えているが、成長力は乏しくなっている。2018年から2021年までの年平均成長率は2.6%でしかなかった。特に大規模スーパーだけに限ると、年平均成長率は-0.4%になる。
中国チェーンストア経営協会が発表した「2021年中国スーパートップ100」ランキングによると、1位はウォルマート、2位は永輝（ヨンホイ）、3位は大潤発（ダールンファー）とおなじみの顔ぶれが並んだが、100社のうち62社が減収となり、減収企業は2020年の2倍近くになった。
品揃えが変わり映えしない実店舗スーパー
北京市でネット企業に勤める辛昕さん（仮名）は、スーパーの愛好者だった。「毎週土曜日には必ずスーパーに行っていました。マイバッグを持って、商品を見ながら買うのが楽しみだったのです」。
いつもイヤホンをつけて、音楽を聴きながら、商品を見て買うのを楽しんでいた。「週に一度の息抜きと娯楽になっていました」。
しかし、今では、スーパーに行かなくなり、デリバリーを利用するようになっている。コロナ禍により外出を控えたい気持ちが働いたこともあるが、大きな理由はスーパーの品揃えが変わり映えがしないことだ。スーパーに毎週行っていた辛昕さんは、スーパーに並んでいる商品を覚えてしまい、どの商品がどこにあるのかもわかるほどになっていた。その一方で、新しい商品はほとんど陳列されない。スーパーに楽しみのために行っているのに、その楽しみが少ないのだ。一方で、デリバリープラットフォームを見ると、毎日のように知らない商品が表示される。辛昕さんは、毎週土曜日には自宅でデリバリーアプリに、息抜きと娯楽を求めるようになっていた。
最近、スーパーのレジに並んでいたら割り込みをされ、それでケンカになってしまった。その悪い体験以降、辛昕さんはスーパーにほとんど行かなくなってしまった。
デリバリー活用で商圏を広げるローソン
コンビニ「ローソン」は2018年からデリバリー企業「美団」（メイトワン）と提携をして、売上は10％増加した。しかし、重要なのはこのデリバリー注文をする人と従来からの来店客の重複率は10％以下であるということだ。つまり、店舗にくる人とデリバリー注文をする人は別の人であり、デリバリー対応で伸びた10％の売上は純増であるという点が重要だ。店舗にくる人がデリバリーに切り替えて、売上のカニバリズムが起きるのではなく、デリバリーという新しい販売チャネルを獲得することができた。
コンビニの場合、商圏というのは店舗から500mから1kmが限界で、意外に小さい。しかし、デリバリーの配達エリアは3kmから5kmであるため、新規出店をすることなく、より広い商圏を獲得できる。コンビニは点から面で市場をカバーできるようになる。
実店舗スーパーで失敗し、デリバリーで成功する一鳴さん
2021年、北京市に住む一鳴さん（仮名）は、北京市朝陽区に800平米のスーパーを開店した。開店に必要な費用は94万元ほどだった。しかし、客が入らず、商品が売れないため、生鮮品の鮮度が悪化をし、ますます売れなくなるという悪循環に入り、半年後、70万元以上の損を出して閉店をした。
閉店後も常連客のWeChatグループが生きていたため、常連客が住んでいるマンション近くに100平米ほどの倉庫を借り、そこに野菜や果物、日用品を運び、WeChatで注文をとり届けるビジネスを始めた。配達の範囲は半径600m程度だが、それ以上の距離の場合はデリバリー企業に依頼をする。スーパーよりも10％から20％は価格を安くできるので好調だった。
これがうまく行ったため、一鳴さんは倉庫を5か所まで増やし、1つの倉庫に4人を配置し、2人にWeChatのグループを管理させた。朝陽区の百子湾地区の1ヶ月の売上は17万元で、1万元から2万元が利益になるという。
店舗だけのスーパー、コンビニは中高年の顧客は確保しているものの、先細りであることが見えている。新しく若者層を取り込むことができないからだ。若者層は日用品ですらデリバリーを好むようになっている。スーパー、コンビニの業態変化が静かに進行している。
